景気後退の一般的定義 - イトの米国株日記

先日、景気後退期に自分がどう行動するかを整理して記事にしました。

ところが、景気後退をどう判断するかを曖昧にしたままだったので、この点を明確にしておこうと思います。

というのも、去る１０日、１１日の大幅下落の様に、「景気後退の始まりか！？」と思うような大きな変動で狼狽したり、逆に、すでに後退期に入っているのに利確タイミングを逃したりする懸念があるからです。

景気後退は２０１９年くらいだろうと、もうしばらく先だろうと高をくくっていましたが、先日の大幅下落をきっかけに、もしかしたら猶予がないかもしれないと考えるようになり、早めに考えを整理して備えておく必要性を感じました。

さて、まずは景気後退入りの一般的な定義を整理します。

欧州では、ＧＤＰ（国内総生産）が対前期比で2四半期以上連続して減少したときを景気後退と定義しています。

米国では、ＮＢＥＲ（全米経済研究所）がＧＤＰ、鉱工業生産、雇用、個人所得などの毎月発表のいくつかの指標を組み合わせて総合的に判断しています。

具体的には、下記指標等です。

・米国雇用統計

・ＡＤＰ雇用統計

・失業率

・失業保険申請件数

・住宅着工件数

・ＩＳＭ製造業景況指数

・ＩＳＭ非製造業景況指数

毎月発表の指標を参照していることから、四半期毎にしか発表されないＧＤＰだけを頼りにするより速報性がありそうですが、景気後退の定義を経済活動全般にわたって数か月以上の持続的な下降局面と定義しているため、ＧＤＰだけで判断するのと比較して判断が早いということはなさそうです。

ちなみに、日本では明確な定義はありませんが、内閣府が発表している景気動向指数（ＣＩ，ＤＩ）を参考にします。

一般的な定義を整理してみたものの、自分の基準として何を採用するかはイマイチ決めきれません。

というのも、実態経済が経済指標に反映されるまでには時間がかかるからです。ＮＢＥＲや内閣府の判断の後では、すでに株価は下落を始めている可能性が高いと思います。

私はディフェンシブに運用する方針なので、景気後退を確認した後ではなく、懸念がある程度生じた段階で守りを固めたいと思っています。

そう考えると、ＮＢＥＲが参考とする指数について、いくつかに後退の兆しが出た時点で守りを固め始めるのが良い様に思います。

例えば、「重視する指標を５つ決めて、そのうち２つがネガティブな値を示したら守りを固める」、みたいなルールがいいかもしれません。

「複数の指標から総合的に判断する」だと、自分の気持ちが入ってしまい決断が遅れがちになるのが心配です。

判断基準はデジタルがいいです。

しかし、どの指標を重視するのか、ネガティブな数値とはどのくらいかなどを定めて基準を明確にするのは簡単ではなさそうです。

残念ながら今の自分の知識と調査状況では、明確なルールを設定することはできません。

もっと調査と分析を行い、自分自身が信じられる基準を設けなければ、おそらくルールを守ることもできないでしょう。

今回の記事では結論に至ることができませんでしたが、今月中には景気後退の判断基準を整理してお披露目したいと思います。

▼ランキングに参加しています。